原子力システム研究開発事業

平成18年度採択課題事後評価の結果

原子力システム研究開発事業 −基礎研究開発分野−
若手対象型 事後評価結果

研究開発課題名:多粒子対応型高性能次世代放射線モニタの開発
代表研究者(研究機関名):佐藤 達彦 (独立行政法人日本原子力研究開発機構)
研究期間及び予算額:平成 18年度〜平成 20年度(3年計画)29,080千円
項目 要約
1.事後評価 (目標達成度、研究開発計画、成果等)
【目標の立て方】
  • 広領域可搬型放射線モニタの開発を目的としており、新規性が高く、また実用上も価値のある研究目標であり、目標設定としては適切である。
【研究開発計画】
  • 適切な研究体制を組み、妥当な年度計画が立てられており、計画通り実施されている。
【目標達成度】
  • 目標とした事項はすべて達成されている。
【研究開発成果】
  • 高性能可搬型検出器およびモニタリングシステムのプロトタイプを開発し、当初設定した個別目標をほぼ満足しており、当初計画どおりの成果が得られている。今後の実用化も十分期待できる。
【研究開発の波及効果】
  • 目標とする広領域のエネルギーをもつ、γ線、中性子線を一台の検出器で低線量から高線量まで測定可能な、高感度可搬型モニタのプロトタイプがほぼ完成しており、近いうちに市販製品となる可能性が高い。ただし、他分野への波及効果については、限定的だろうと思われる。
2.総合評価
 評価:A
  • 幅広い範囲の強度やエネルギーも持つ中性子・光子の線量やエネルギースペクトルを高精度かつ高感度に測定可能な高性能可搬型検出器およびモニタリングシステムのプロトタイプを開発するとともに、データ収集・解析装置を開発し、システムとしてのそれらの性能試験を実施し、個別目標を満足することを確認したことにより、研究開発としてきちんと取りまとめている。
  • 代表者もこの研究を通して力をつけており、特に優れた業績を挙げている。
3.その他
  • システムの実用化に向け、雰囲気温度の影響による不安定性の解決や、経年変化に伴う「入射粒子識別ライン」の変動検知とその変更に関するガイドラインを併せて整備することを期待する。
  • 開発、特に製品開発に当たっては、最終ユーザの意見の収集と反映を大切にしてほしい。

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